レーシック 医療保険

レーシック 医療保険と生命保険

視力回復として近視治療に人気の高いレーシックですが手術費用が気になるところです。レーシックは医療保険や生命保険の対象になるの?医療費控除の対象になるの?病院によっても料金の価格設定が違うレーシックの手術費用にできるだけお金をかけたくないなら知ってるとお得な情報です。

レーシック 医療保険

1月から12月までの一年間で本人と本人または家族(税法での「生計を一にする親族」)が支払った医療費が10万円を超えた場合、次の年に確定申告すると医療費控除として税金が減額または還付金が受けられる場合があります。レーシックも医療費控除の対象になります。もちろんレーシック手術だけでなくほかの治療費も合わせた額で申告できます。ただし、還付額は所得などによっても変わってきます。

申告する際にレーシック手術費や治療費のレシートや領収書が必要になりますので紛失しないように保管しておきましょう。

また忘れてはならないのがレーシック手術の代金だけでなく、交通費も控除の対象になる場合があるということです。交通機関を利用した場合も領収書やレシートは必ずとっておきましょう。

 

医療費控除制度の控除の対象になるレーシックですが注意していただきたいのは各地域の税務署で対応が異なりますのでレーシック手術にかかる手術費や治療費の控除については当該地域の税務署にお問い合わせください。

 

また、見落としがちですが、医療費控除の申請は過去5年間さかのぼって申告することができますので忘れずに還付請求しましょう。

レーシック 生命保険

レーシックは病気の扱いとはなりませんので自由診療扱いになります。よって健康保険は適用されません。自由診療では眼科や眼科クリニックが治療費を自由に設定できるということになります。つまり手術を受ける眼科や眼科クリニックによってレーシックの費用に差があります。

ところでレーシックは健康保険は適用されませんが、生命保険、医療保険を契約していてその契約内容によっては手術給付金が支払われる可能性があります。生命保険、医療保険では正式な手術名称「レーザー角膜屈折矯正手術」として手術給付金の対象になる場合があります。詳しくは保険会社や保険の契約によって異なりますので加入している保険会社に問い合わせてみてください。

 

生命保険会社へ手術給付金の請求をする際には、医師の診断書が必要になります。加入している保険会社に手術給付金申請用の診断書フォームが用意されている場合は、その書類を保険会社から取り寄せて請求してください。

診断書フォームがない場合は手術を受けた眼科や眼科クリニックで診断書を発行してもらいましょう。